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PER(株価収益率)

PER(株価収益率)


PERとは

PER(Price Earnings Ratio)とは、「株価収益率」と呼ばれ、株価EPS(1株当たり利益)で割って計算される株価指標です。


PER(倍)=株価/EPS(一株当たり利益)


PERは、その株式がEPS(1株当たり利益)の何倍まで買われているかを示しており、現在の株価が、割安なのか割高なのかを判断する材料として使われます。PERは株価をEPSで割って計算されていますので、PERが高いほど株価は割高で、PERが低いほど株価は割安であることを示しています。


例えば、ある銘柄の株価が、現在1000円で、EPSが50円であったとします。その場合、1000円/50円で、PERは20倍ということになります。
株価が同じ1000円で推移していたとして、例えばその銘柄のEPSが80円に上がったとしたら、1000円/80円で、PER12.5倍となります。この場合、PERが20倍であった以前に比べて、株価は割安になったと判断できます。もし株価が以前のPER20倍にまで戻るとするならば、株価はここから1600円まで上昇するはずです。PERを見て投資する場合は、そういったことに注意して株価の上昇/下落を予測します。




PERに妥当な水準はない

PERはあくまでも相対的なものなので、何倍が妥当な水準であるかといった基準はありません。PERの妥当な水準は、その時々のマーケットの環境によって変わるものです。ゆえに、PERの数字だけを見て20倍以下なら割安だ!というような判断は正しくないです。PERが20倍以下なら割安だ!と言われていた時代もあれば、16倍以上なら割高だ!と言われる時代もあるのです。また、PERは業種や個々の銘柄によって妥当な水準は違うものなので注意が必要です。

そもそもPERというのはかなり曖昧な株価指標です。PERとはその株式がEPS(1株当たり利益)の何倍まで買われているかを示す株価指標なのですが、なぜEPSの何倍かの価値を株式市場に参加する投資家はその株式につけるのでしょうか?企業が利益のうちから出す配当を上げれば配当利回りが上がるので、PERが低ければ割安!と判断されることもありますが、企業の利益は一定程度留保金などに回しておかなければいざという時に経営が困難になりますので、配当とPERの関係を基準に判断するのは、それ相応の土台となるものが必要となります。また、PERの基準は投資家のコンセンサスと言うことができますが、投資家がEPSの何倍かの価値をつけるにはそれ相応の土台となるものが必要となるのです。

株式だけでなく金融商品全般に言えることですが、金融商品全般の土台となっているものは「信用」です。信用があるから投資家は金融商品に大事なお金を投資することができるのです。信用のないものに何倍かの価値を投資家がつけるわけはありませんので、PERの土台も投資家の信用であるということができます。

ただ、「信用」というのはかなり曖昧なものです。何か大きな悪材料が出て、金融商品に対する「信用」がなくなれば、投資家は容赦なくその金融商品を売ることとなります。それはリーマンショックがいい例です。リーマンショックの時は、CDSという市場が大きくクラッシュしたことにより、金融市場全体に大きな影響がでることとなりましたが、CDSという市場はそもそも信用リスクを取引している市場です。リーマンショックは、リーマン・ブラザーズという投資銀行が破綻したことがフォーカスされましたが、金融市場ではCDSのクラッシュがフォーカスされていました。

CDSのクラッシュとは、信用の崩壊と言うことができます。投資家が金融商品に対して持っている信用が崩壊したのです。信用のできないものには誰も投資をしません。リーマンショックでは金融商品に対する信用が崩壊することとなったので、世界の金融市場でショック的な動きが出たのです。
もし、保有している株式に信用がなくなるような悪材料が出てしまえば、信用という土台を失ったPERの水準も全くアテにならなくなります。ゆえに、PERの水準をアテにした投資というのは、いざという時に機能しなくなりますし、そもそも信用が土台となっている曖昧な株価指標であるということを念頭において見なければならない指標です。




PERが極端に低い銘柄に注意!

個々の銘柄に関しては、PERが極端に低いものは注意が必要です。
PERが極端に低い銘柄は、特別利益(土地の売却等)によって一時的に当期純利益が増えているケースが多いです。PERの計算式にあるEPSは、当期純利益をもとに計算していますので、一時的な特別利益によってEPSが引上げられている可能性があり、本業は儲かっていない可能性があります。PER6倍以下の銘柄はそういったことが考えられますので注意が必要です。そして、そもそもですが、PERはEPSをもとに計算されますので、赤字企業は算出できません。




PERの使い方

PERの使い方を1つご紹介するならば、PERはレンジ(幅)で判断するやり方もあります。

例えば、ある銘柄の相場を一定期間見ていたら、「PERが13倍あたりになったら買われやすくなって、PERが16倍あたりまで上がったら売られやすくなるぞ・・・」といったレンジ(幅)を確認できることがあります。
その場合、PERが13倍になれば割安だと判断して買い向かう投資家が多いということですし、PERが16倍になれば割高だと判断して売り向かう投資家が多いということですので、PERが13倍になった時に買い、PERが16倍になったら売る、という投資判断ができます。ただし、先ほども述べましたが、PERは何倍が妥当な水準であるかという尺度はありません。ですから、今までPERが13倍〜16倍のレンジで推移していたのに、突然、11倍〜13倍にレンジが変わったり、16倍〜20倍にレンジが変わったりしますので注意が必要です。

もう1つ、PERで注意すべきことは、PERはEPSの増減によっても値が変わってきますので、成長性が高く、EPSの変化率が高いような銘柄の場合は、PERが極端に高くなることがあります。「業績がよくて、次の決算でEPSがさらに上がるだろうから、今のPERは割安だ、まだ買えるぞ!」と思う投資家が買い向かっていたり、株価が上がっているから買ってみよう、という投資家たちが株価を挙げ、PERを押し上げている状態と言えます。この場合、実際の業績に見合わないぐらいにまで株価やPERが上昇していることがありますので、注意が必要です。

逆に、株価は期待で上がる特性がありますので、PERが高くても買われることもあります。また、業績が低迷していた銘柄の業績に回復の兆しが出てきた時などは、株価はそれを先行して織り込んでいこうとするので、PERは高くなることが多いです。これは国全体にも同様のことが言えるのです。例えば、日本のGDPが上昇してきたら、日本の成長に期待して日経平均のPERは高くなりやすいです。

PERの水準は同業他社と比べると、業界の妥当なPER水準が判断しやすいです。逆にいうと、業界や業種によって、妥当なPERの水準が違うと言えます。銘柄のPERを見る際には、同業他社のPERもチェックするようにしましょう。




ー過去10年の日経平均のPERー

過去10年の日経平均株価のPERの増減を簡単にご紹介します。過去10年の日経平均のPERは、ノーマルな時は20倍程度、高い時で30倍程度、低い時は12倍程度の時がありました。ちなみに、日経平均にもPERがあるのです。日経平均株価とは、東証一部に上場する約1700社の中の主要225銘柄の平均のことなので、日経平均株価のPERとは、225銘柄のPERの平均ということになります。この水準は、あくまで日経平均の過去10年のPERですので、個別銘柄には当てはまりません。
















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