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原油安による石油会社・シェール会社への影響

原油安による石油会社・シェール会社への影響



原油とは

原油は石油の原料となるもので、油田から採掘されてまだ精製されていない石油が原油です。
原油には、原油の現物を売買する現物市場と、先物を売買する先物市場があります。原油は現物であれば石油会社やトレーダーが主に売買しており、先物はファンドなど幅広い参加者が先物市場で売買していますが、石油会社やトレーダーも先物で原油をヘッジしているため、原油価格の動向は先物で見るのが一般的です。中でも、米シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)グループ傘下のニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で取引されてい「WTI原油先物価格」の動向は原油価格の世界的な指標となっており、その動向は石油会社やシェール会社の収益に大きな影響を与えます。



原油安による石油会社への影響

原油安は、石油を販売する石油会社の経営を圧迫します。その影響は石油会社の株式にも反映され、原油安は石油株の下落要因となります。また、原油安によって石油会社の財務が悪化するため、格付け会社による信用格付けの引き下げ要因ともなります。そして、原油安によって石油会社の手元資金は減ってしまいますので、石油会社は借金の返済や株主還元がしにくくなりますし、株安と信用格付けに引き下げによって信用力が低下すれば、資金を借り入れる際の金利も上昇してしまうことになります。

これらを食い止めるため、石油会社はそういった場合、資産を売却して手元資金を増やそうとします。資産を売却して資金を積んで借金の返済能力を示して信用格付けの引き下げを食い止め、自社株買い増配によって株安を食い止めようとする動きに出やすくなります。それには巨額の資金が必要となりますので、そういった場合は石油会社が所有している資産を確認しておく必要があります。石油会社が売却する資産の内容によっては株式市場に大きな影響が出ることがありますので注意が必要です。



原油安によるシェール会社への影響

原油安は、石油と対抗しているシェール会社にとっても経営を圧迫する要因となります。シェール会社は原油価格が1バレル40ドルを割り込むと、生産コストの面から経営が厳しくなります(詳しくは、「原油安でも減産しない理由(シェールオイルと原油の生産コスト)」のページを参照)。シェール業界は、将来「シェール2.0時代」が来ることが示唆されていますが、石油より生産コストが高いシェールオイルを扱うシェール会社にとって原油安が長く続けば、財務基盤に大きな影響が出ることは避けられません。業界再編やシェール会社の淘汰が進みやすくなるので注意が必要です。














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